人間社会研究科
目的
人間学専攻
人間と社会環境に関する幅広い理解を持ち、人間の精神、思考の根源の上に立って人間関係の新しい構築や修復を図れる人材を養成することを目的とします。
実践福祉学専攻
高度な専門知識の習得と実践知の理論化により、“人”と“社会”に対する深い洞察に基づく専門的倫理をもち、困難事例に対する援助技能はもちろんのこと、社会福祉の現場で必要とされるケースマネジメント力等の実践力を有し、指導・管理能力に秀でた高度な社会福祉専門職業人を養成することを目的とします。
入学定員・収容定員
| 専攻 | 課程 | 入学定員 | 収容定員 |
|---|---|---|---|
| 人間学専攻 | 修士課程 | 60名 | 120名 |
| 実践福祉学専攻 | 修士課程 | 10名 | 20名 |
修業年限と在学年限
| 専攻 | 課程 | 修業年限 | 在学年限 |
|---|---|---|---|
| 人間学専攻 | 修士課程 | 2年 | 6年 |
| 実践福祉学専攻 | 修士課程 | 2年 | 6年 |
- 休学期間は、在学年限に算入しません。
- 休学期間は、通算して2年を超えることはできません。
修了要件
人間学専攻
40単位以上（必修24単位／選択16単位以上）
2年以上在学し、必修20単位を含む36単位以上修得し、かつ特定課題研究演習（4単位）の成果の審査および試験の合格が必要です。修了時には修士（人間学）の学位が授与されます。
実践福祉学専攻
2024年度以降入学生
30単位以上（必修11単位／選択19単位以上）
2年以上在学し、必修7単位を含む26単位以上修得し、かつ特定課題研究演習（4単位）の成果の審査および試験の合格が必要です。修了時には修士（社会福祉学）の学位が授与されます。
2023年度以前入学生
30単位以上（必修7単位／選択23単位以上）
2年以上在学し、必修3単位を含む26単位以上修得し、かつ特定課題研究演習（4単位）の成果の審査および試験の合格が必要です。修了時には修士（社会福祉学）の学位が授与されます。
3つの教育方針
人間学専攻
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
仏教精神に則り学術の理論及び応用する能力を身につけていること。
現代社会の中で適応困難を来たしている人たちの心理や行動のメカニズムを理解する能力を身につけていること。
仏教の人間観、死生観に基づいて、社会の様々な課題を解決できる能力を身につけていること。
人間と社会環境に関して幅広く理解できる能力を身につけていること。
人間の精神、思考の根源の上に立って人間関係の新しい構築や修復を図れる能力を身につけていること。
教育課程編成方針（カリキュラム・ポリシー）
人間学専攻の教育課程は、生老病死の根源的問題について考察し、それを受容できる力と共感できる能力の修得を目的としている。そのために、１年次では、基礎となると「人間学系科目」の５科目を１年次の必修科目として履修させる。５科目の中、４科目については、学習方法として「レポート・スクーリング」も開講し、スクーリングにおいては、履修生によりグループワークや発表を行っている。２年次には選択科目として、これらの能力を応用するための「仏教・思想系科目」「心理系科目」「保健・福祉系科目」を重点的に研究させる。「人間学系科目」の「人間学特講」は２年次の全ての科目に、「死生学特講」は「仏教・思想系科目」に、「カウンセリング特論」と「グリーフケア特論」は「心理系科目」に、さらに「老年学特講」は「保健 ・福祉系科目」に関係し、基礎から応用という課程になっている。これらの科目は選択科目であるため、学習方法として「スクーリング」のみの科目も開講し、履修者による発表と教員によるコメント等も行っている。２年次ではさらに必修科目の「特定課題研究演習」によって、「人間性の危機に関する考察」「生と死をめぐる諸問題」「ライフサイクルとアイデンティティをめぐる諸問題」という課題の中から、それぞれの問題意識に基づく研究に取り組ませる。「仏教思想系科目」と「保健 ・福祉系科目」は「人間性の危機」と「生と死をめぐる諸問題」に関係し、「心理系科目」は「ライフサイクルとアイデンティティをめぐる諸問題」に関係している。「特定課題研究演習」は指導教員による個別指導で、より高い学習効果が生まれる。
人間と社会環境に関する幅広い理解を持ち、人間の精神、思考の根源の上に立って人間関係の新しい構築や修復を図れる人材を養成することを目的とする。
入学者の受入方針（アドミッション・ポリシー）
人間学専攻は、学位授与方針に記した内容を理解し、教育課程に積極的に取り組む姿勢を持ち、達成能力があり、自主的に時間管理ができ、社会に貢献する意欲を持った、以下のような社会人の学生を受け入れる。
- 人間性の危機に関心のある者
- 生と死をめぐる諸問題に関心のある者
- ライフサイクルとアイデンティティをめぐる諸問題に関心のある者
実践福祉学専攻
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
実践福祉学専攻では、実践力、研究力及び指導・管理能力に秀でた専門的な職業人および研究者・教育者養成の観点から以下の要件を満たした者に修士（社会福祉学）の学位を授与する。
- ソーシャルワークに関する研究力・実践力として、より高度な価値規範・倫理・知識に基づく判断やミクロ・メゾ・マクロレベル、国内外を視野に入れた実践・研究に従事する能力等を有していること。
- 多職種・機関との協働・連携、人材育成、組織運営管理、組織・社会の変革、資源開発、ネットワーキングに関する能力等を有していること。
- 科学的根拠に基づく研究・教育活動を行うための技術・知識等を有していること。
教育課程編成方針（カリキュラム・ポリシー）
実践福祉学専攻では、実践力、研究力及び指導・管理能力に秀でた専門的な職業人および研究者・教育者を養成することを目的としていることから、知識と実践の融合を可能とする循環型教育プログラム（具体的実践⇒知識の補完・修得⇒実践での施行⇒検証・評価⇒（再施行）⇒実践技能化・理論化⇒具体的実践）を志向し、それを可能とする教育課程を編成する。具体的には、原理科目群、実践理論科目群、関連領域科目群、リサーチ科目群により構成され、それぞれの科目群の特徴（科目配置の目的）は以下のとおりである。
- 原理科目群には、本学の理念に基づく科目及び実践福祉に関する原理、制度・政策に関する知識を習得する科目を配置する。
- 実践理論科目群には、ソーシャルワークの実践理論に関連して、基礎を理解する科目に加え、個人・家族、組織、コミュニティなど、ミクロ・メゾ・マクロレベルにわたる実践理論等を習得する科目を配置する。
- 関連領域科目群には、ソーシャルワークに関連する領域として、国内外におけるソーシャルワークの動向を学ぶことと、自らその動向をつかむ力を習得するための科目である「家族支援」「グリーフケア」「アントレプレナー」、「国際社会福祉」に関する科目を配置する。
- リサーチ科目群には、科学的根拠に基づく研究活動を行うための技術・知識として、リサーチに関する総論・各論、質的・量的研究法について習得する科目、当事者視点に立った社会福祉ニーズの抽出・分析のための調査・研究力を修得する科目を配置する。これらの学びをもとに、社会福祉学に関する研究を行い、修士論文もしくは特定課題研究論文を作成する。修士論文を執筆する場合には、「論文研究演習」にて、実践福祉学の個別分野に関する専門的内容の研究を計画し、研究指導、論文執筆指導を受け、論文を執筆する。特定課題研究を作成する場合には、「特定課題研究演習」にて、実践福祉学専攻の個別分野に関する専門的な内容の論文執筆指導を受け、作成する。
これらのカリキュラムにより、高度な専門知識・技術の習得と実践を循環させた教育プログラムにより、"人"と"社会"に対する深い洞察に基づく専門的倫理及びミクロ・メゾ・マクロレベルを視野に入れた高度な実践力を有し、指導・管理能力、研究力に秀でた専門的な職業人及び研究者・教育者を養成する。
入学者の受入方針（アドミッション・ポリシー）
実践福祉学専攻では、以下のような能力・意欲を有する者を求める。
- ソーシャルワーク専門職に求められる価値規範・倫理・理論等の理解を深め、より高度な実践力および研究力の修得を目指す者
- ソーシャルワーク専門職として、人材育成や組織・団体の管理運営に関するより高度な指導力・管理能力の修得を目指す者
- 社会福祉やソーシャルワークに関連する研究者・教育者、国内外の社会問題の解決、社会的起業を目指す者
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
実践福祉学専攻では、所定の３０単位を修得するとともに、実践力及び指導・管理能力に秀でた高度専門職業人養成の観点から以下の要件を満たした者に修士（社会福祉学）の学位を授与する。
困難事例に対する高度なソーシャルワーク技能、他職種・他機関との協働・連携力、人材育成力等を有していること。
リスクマネジメント等を含む組織運営管理能力、組織デザイン・改革力、福祉資源開発力等を有していること。
社会福祉の現場における当事者のニーズを把握する調査能力、福祉資源開発力、ネットワーキング力等を有していること。
社会福祉学に関する専門的な内容の論文執筆指導を受け、修士論文又は特定課題研究を執筆し、論文審査に合格すること。
教育課程編成方針（カリキュラム・ポリシー）
実践福祉学専攻では、実践力、指導･管理能力に秀でた高度職業人を養成することを目的としていることから、知識と実践の融合を可能とする教育プログラム（具体的実践事例⇒知識の補完･習得⇒実践での施行⇒検証･評価⇒再施行⇒実践技能化･理論化）を志向し、それを可能にする教育課程を編成する。具体的には、実践研究基盤科目群、実践技能研究科目群、調査研究指導科目群により構成され、それぞれの科目群の特徴（科目配置の目的）は以下の通りである。
- 実践研究基盤科目群には、社会福祉の理論、制度改革の動向、最新のソーシャルワーク実践理論に関する知識を習得する科目を配置する。
- 実践技能研究科目群には、｢ケースワーク特論｣｢グループワーク特論｣｢コミュニティワーク特論」｢スーパービジョン特論｣｢ケースマネジメント特論｣｢ソーシャルアドミニストレーション特論｣｢プログラムエバリュエーション特論｣｢チームアプローチ特論｣｢ソーシャルワークリサーチ特論｣｢ケースカンファレンス特論｣といった、事例検討を通して実践技能を涵養する科目を配置する。
- 調査研究指導科目群には、当事者視点に立った社会福祉ニーズの抽出・分析のための調査・研究力を習得する科目群を配置する。
授業形態は、テキストなど印刷教材による授業とレポート課題の提出、外部講師とのディスカッション、スクーリングによる院生間のディスカッションを中心とした課題発見や問題解決策の探究、国内外でのフィールド活動、特定課題研究の論文作成指導である。
具体的な教育方法は、テキスト購読によるレポート作成と添削に加え、対面もしくはオンラインによる双方向の対話型授業、指導教員とのメールなどによる研究に関する個別対応、年２回の中間報告会による学科教員からの指導と院生間の情報交換である。
入学者の受入方針（アドミッション・ポリシー）
実践福祉学専攻では、以下のような能力・意欲を有する者を求める。
- ソーシャルワーク専門職に求められる価値規範・倫理・理論等の理解を深め、より高度な実践力および研究力の修得を目指す者
- ソーシャルワーク専門職として、人材育成や組織・団体の管理運営に関するより高度な指導力・管理能力の修得を目指す者
- 社会福祉やソーシャルワークに関連する研究者・教育者、国内外の社会問題の解決、社会的起業を目指す者
