環境学研究科
目的
環境マネジメント専攻
持続可能な社会に向かうための中長期的社会変革ビジョンをもち、環境経営のための環境マネジメントの推進者及びエコプロダクツの推進者として、環境マネジメント能力を発揮して、企業及び地域の低炭素化の実現に貢献できる人材を養成することを目的とします。
入学定員・収容定員
専攻 | 課程 | 入学定員 | 収容定員 |
---|---|---|---|
環境マネジメント専攻 | 修士課程 | 10名 | 20名 |
修業年限と在学年限
専攻 | 課程 | 修業年限 | 在学年限 |
---|---|---|---|
環境マネジメント専攻 | 修士課程 | 2年 | 6年 |
- 休学期間は、在学年限に算入しません。
- 休学期間は、通算して2年を超えることはできません。
修了要件
環境マネジメント専攻
40単位以上(必修16単位/選択24単位以上)
2年以上在学し、必修12単位を含む36単位以上修得し、かつ特定課題研究演習(4単位)の成果の審査および試験の合格が必要です。修了時には修士(環境学)の学位が授与されます。
3つの教育方針
環境マネジメント専攻
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
所定の40単位以上を修得し、以下の力が修得されたと認められ、特定課題研究の審査に合格した者に、修士(環境学)の学位を授与する。
- 自然の仕組みや持続可能な発展の概念を深く理解し、持続可能な社会に向かう自分なりの中長期的ビジョンを有している。
- 環境学についての幅広く深い知識や経験のもと、環境をめぐる解決や発展を図るため独自の問題意識を持てる。
- 以下いずれかの分野で専門性を実務に活かすことができる。
- 企業等における環境経営のための環境マネジメント推進者として、ESG 経営などに関わる環境マネジメントシステムを理解し、システムの構築、実践、評価ができる。
- 企業活動や製造業におけるエコプロダクツ製品あるいは企業活動全体の環境評価推進者として LCA 手法等による評価ができる。
- 地域の低炭素化、循環経済、自然との共生など地域の持続可能な発展に貢献するため、地域社会の環境問題を発見、改善提案できる。
教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)
環境学研究科では、環境に関する専門的職業人を養成するため、環境分野の社会動向を注視し、教育内容を時代に即して、持続可能な企業社会・地域社会の実現に対応できるカリキュラムを編成する。
具体的には、持続可能な発展の概念を深く学ぶ「持続可能な発展研究1」や環境問題の広がりや全体像を理解する
「環境学演習」などを共通必修科目として配置し、それらをベースとして、「地域環境マネジメント」「環境経営」「エコプロダクツ」それぞれの領域について深く学べる科目群を配置する。学修方法としては、各科目の特性に応じて、レポート、スクーリング、及びそれらの併用のいずれかで行う。研究の集大成となる「特定課題研究演習」では、指導教員による継続的な論文指導を行う。
入学者の受入方針(アドミッション・ポリシー)
環境学研究科では、高度な知識と能力を発揮して、地域社会の環境マネジメント、環境経営、エコプロダクツの推進者、専門家又は研究者などとして、持続可能な社会における低炭素社会や循環型社会等の実現に貢献しようとする者を求める。
環境学同系統における学部教育で優秀な成績を修めた者、隣接異系統の学部教育で優秀な成績を修めた者、社会人として環境関係部署に関連した職務経験や相応の問題意識を有する者等を求める。
学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)
環境学研究科では、環境に関する実務系専門家を養成するため、企業社会・地域社会における環境課題を発見し、専門的かつ具体的な改善策を立案し、企画提案や改善提案を行い、実践することができる知識・能力を身につけ、所定の修了要件を満たした者に学位を授与する。
環境マネジメント専攻では、持続可能な社会に向かうための中長期的社会変革ビジョンをもち、環境経営のための環境マネジメントの推進者及びエコプロダクツの推進者として、環境マネジメント能力を発揮して、企業及び地域の低炭素化に貢献できる人材を養成することを目的とし、この目的を実現するため、所定の40単位以上修得し、以下のテーマのいずれかに関して特定課題研究(修士論文に相当)の審査・試験に合格した者に、修士(環境学)の学位を授与する。
[テーマ1] | 「持続可能な社会の条件に関する考察」 |
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[テーマ2] | 都市環境・地域環境における環境負荷低減のための地域社会特性や自然環境特性に応じたハード及びソフト対策について |
[テーマ3] | 事業所における環境マネジメントシステムの構想、構築、戦略システムとしての利用、新たな環境マネジメント手法等開発について |
[テーマ4] | 企業の製造部門等における環境負荷の定量化・軽減策及びエコプロダクツ、そこから派生するビジネスモデルの創出について |
教育課程編成方針(カリキュラム・ポリシー)
21世紀の人類社会が迎える”地球環境の資源の有限性と環境容量の制約”に対応する社会システムの実現が不可欠であり、これを実現するための環境人材が求められている。本研究科では、それに応えることを目指してカリキュラムを編成している。
具体的には、「地域社会の環境マネジメント」、「環境経営」、「エコプロダクツ」の3領域について深く学べる科目群を配置し、それらの領域のつながりや全体像を理解するための共通必修科目として、「持続可能な発展研究1」や「環境学演習」などを配置している。また、学修方法としては、レポート、スクーリング、及びそれらの併用の3つの方法を用意しており、科目ごとに工夫を行っている。研究の集大成となる「特定課題研究演習」では、「持続可能な社会の条件に関する考察」、「都市環境・地域環境における環境負荷低減のための対策」、「事業所における環境マネジメント手法の利用・開発」、「製品の環境負荷低減とエコプロダクツ」の中からひとつのテーマを選び論文を作成することとしている。修了要件としては、2年以上在学し、必修12単位を含む36単位以上を取得し、かつ特定課題研究演習(4単位)の成果の審査及び試験の合格が必要としている。
入学者の受入方針(アドミッション・ポリシー)
環境学研究科では、高度な知識と能力を発揮して、地域社会の環境マネジメント、環境経営、エコプロダクツの推進者、専門家又は研究者などとして、持続可能な社会における低炭素社会や循環型社会等の実現に貢献しようとする者を求める。
環境学同系統における学部教育で優秀な成績を修めた者、隣接異系統の学部教育で優秀な成績を修めた者、社会人として環境関係部署に関連した職務経験や相応の問題意識を有する者等を求める。